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(2012.03)
消費者調査データ No.140 ショッピングサイト(2012年3月版)
楽天 VS. Amazon 2強激突の行方は!?
 詳細データ(単純集計表・クロス集計表)(ZIP形式・会員サービス)
 インターネットショッピングの市場規模は、百貨店、コンビニエンスストアの市場規模を抜き、今もっとも成長性が高い流通となっています。
 今回は、当社が任意に選んだ24のショッピングサイトについて「知っている(認知率)」、「閲覧したことがある(閲覧経験率)」、「会員登録をしている(登録率)」、利用者の満足度合を示す「利用経験者の今後の利用意向(再利用意向)」などの項目でインターネットモニターに対して行った調査結果をランキング形式でお届けします。

 今回のランキングでは、国内最大のインターネットショッピングモール「楽天市場」が世界最大のショッピングサイト、「Amazon.com」の日本法人「AmazonJapan(Amazon.co.jp)」をかわして、12項目中11項目で首位を獲得した。
 1997年開設の「楽天市場」は、認知率でこそ単一企業運営としては最大級の総合ショッピングサイトである「AmazonJapan」に首位を譲ったものの、会員登録率で8.2ポイント、購入経験率で8.5ポイントの差をつけて首位となった。とくに最近1年内の最頻利用で「楽天市場」を挙げた人が49.4%、最近1ヶ月内利用率が54.8%と2位以下を大きく引き離し、ユーザーの高い頻度での利用を獲得している。
 「AmazonJapan」は、1ヶ月内利用率が36.1%と「楽天市場」に18.7ポイントの差をつけられているものの、利用者ベースの再利用意向は「楽天市場」とほぼ差がなく、ユーザーの満足度は高いといえるだろう。
 「楽天市場」「AmazonJapan」に続くのは、会員登録率や購入経験率、今後の利用意向などで3位を獲得した「Yahoo! ショッピング」であろう。ただし、「Yahoo! ショッピング」は、利用者ベースの再利用意向が59.5%で第7位で、上位2サイトの追撃にはやや弱いといえるだろう。

 ショッピングサイトは、決済や配送システムなどでのスケールメリットが大きいため、各サイトは低価格や幅広い品揃えといったメリットに加え、ポイントプログラムや送料無料などのプロモーションを用意して集客を図っている。
 「楽天市場」では電子マネー2位グループの「Edy」を買収し、「楽天Edy」と改称、「あおぞらカード」などを買収して「楽天カード」を発行するなど、決済システムも取り込んでの囲い込みを図っている。対する「Amazon」は電子ブックリーダー「Kindole」を発売、電子書籍や音楽のダウンロードなどコンテンツの拡充で利用増を目指す。拡大する市場で、それぞれの特長を活かした主導権争いはこれからが本番なのかもしれない。

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  • コスメ・コム
  • ケンコーコム
  • DHCオンラインショップ
  • ツタヤオンラインショッピング
  • 伊勢丹I ONLINE
  • 阪急オンラインショッピング
  • 高島屋オンラインストア
  • アイワイネット
  • イオンネットスーパー
  • 西友ネットスーパー
  • オンラインパル

【調査設計】
調査手法:インターネットリサーチ
調査期間:2012年2月21日~23日
調査対象者:当社インターネットモニター 20歳~69歳
        全国の男女個人
有効回収サンプル数:1,052サンプル
サンプル構成(%)




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