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(2007.08)
決戦のマーケティングシリーズ 2007
「任天堂」×「ソニー(SCE)」
「性能よりソフト」読み誤ったPS3
本稿は、「週刊エコノミスト2007年8月28日号」掲載記事のオリジナル原稿です。
代表執筆 合田英了
社会経済研究チーム 松田久一、菅野守、吉野太喜



 2006年の家庭用ゲーム機の世界生産台数は、据え置き型が前年比約40%増の約3,300万台、ポータブル型が前年比約25%増の約3,000万台といずれも好調だ。過去数年、ゲーム機離れが進んでいたが、任天堂の「Wii(ウィー)」やソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)のプレイステーション(PS)3」、米マイクロソフトの「Xbox360」など据え置き型の次世代機投入の効果が表れた。
 現在は任天堂が優勢だ。世界販売台数4,500万台のポータブル機「ニンテンドーDS」やWiiが好調で、今期売上高で1兆円の大台を狙う。6月下旬に時価総額でソニー(連結)を抜き、エレクトロニクス関連企業ではキヤノンに次ぐ2位に浮上した。一方、SCEは国内市場で、PS3の販売数がWiiの3分の1と苦戦する(図表1)。なぜこれほどの大差がついたのか。
 昨年12月発売のPS3は、3,000億円を投じ開発したスーパーコンピュータ並みの演算能力を誇るCPU「セル」、ブルーレイディスク(BD)プレーヤーを搭載、フルHDの高精細映像でゲームができるハイエンド機だ。しかし、1台3万円の赤字覚悟で設定した4万9,980円(20GBモデル)の価格も、ユーザーには割高感があり、ソフト販売でも劣勢に立つ。


※本稿は代表の松田監修のもと、社会経済研究チームで議論した結果を合田英了が代表執筆したものです。


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