セブン＆アイ・ホールディングスは先月、総合スーパー「イドーヨーカ堂」約40店舗を閉鎖すると発表した。本業の立て直しに取りかかるイオンも、依然として厳しい状況が続く。さらに、ユニーグループ・ホールディングスも最大で50店舗を閉鎖する方針と伝えられており、総合スーパー（GMS）が苦戦している状況が浮き彫りになっている。かつて幅広い品揃えで消費者を惹きつけたGMSが、なぜ不振に陥ったのか。その理由は、三つあると考えられる。

　ひとつは、消費者の変化にうまく対応できていないことだ。GMSは、日本経済の高度成長で個人消費が伸びていった1970年代、急速に成長した。全国の都市部の郊外に、GMSのロードサイド大型店が林立するようになった。GMSのメインターゲットは、子供のいる世帯の専業主婦だ。だが、女性の社会進出が進み、専業主婦の数が減少。「子供のいる夫婦の世帯」の割合は全世帯数に対して25％ほどだが、その中の専業主婦はもっと少ないと予想される。つまり、そもそものターゲットが消えていっている。