不振にあえぐ外食産業

　4月の消費税増税後、外食大手が軒並み不振に陥っている。

　復活したといわれたファミリーレストランチェーンでは、サイゼリヤやジョイフルといった低価格ファミレスの既存店売上高は前年割れが続いており、好調を続けていたロイヤルホストも6月からマイナスに転じた。ガストは1～9月期で100.8％、4～5月は好調だったが、その後横ばいが続いている。デニーズは上期合計で100.9％とプラスだが、客数は減少している。

　牛丼では吉野家が99.6％（2014年度上期）、すき家が96.9％（同）と不振の一方、「プレミアム牛めし」が売れた松屋は102.3％（同）と明暗が分かれた。

　ハンバーガーチェーンでは、日本マクドナルドは長く既存店売上高の低迷が続いていたが、7月の期限切れ鶏肉使用事件発生以降2ケタの落ち込みが続き、減少に歯止めが利かない。積極的なメニュー投入が功を奏したケンタッキーフライドチキンは102.8％と、なんとか前年を上回った。

　注目したいのは、価格を武器に成長を続けてきた大手外食企業が不振に陥っていることだ。