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HOME > スキルアップのために > 企画に使えるリサーチデータ > 家計・購買行動 > 電子マネーの認知と所有

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企画に使えるリサーチデータ【購買行動】
電子マネーの認知と所有
 
 インターネットショッピングや、交通機関の運賃、コンビニエンスストアなどの小額決済に利用可能な電子マネーは、現在さまざまな規格が乱立している。その中で、どのような電子マネーが支持されていくのだろうか。
 「知っている」人の多い電子マネーはJR東日本の「Suica」、コンビニエンスストアなどでの利用が可能な「Edy」で、このふたつの電子マネーは認知率が70%を超えている。それに続くのはJR西日本の「ICOCA」「PiTaPa」である。
 「持っている」電子マネーについても、「Suica」と「Edy」が上位となった。
 上位にランクされた電子マネーのうち、「Suica」、「ICOCA」、「PiTaPa」は鉄道系の電子マネーである。2007年3月18日には首都圏の鉄道、バスなどで使える「PASMO」のサービスも開始され、「Suica」を擁するJR東日本のエリアでも相互利用が予定* されている。サービス開始前のため認知率はまだ高くないが、今後は主要な電子マネーのひとつとなる可能性もある。

* 首都圏エリアのみ
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【調査設計】

調査手法 インターネット上での自記式質問紙調査
調査対象 全国15~69歳の男女個人(当社インターネットモニター)
調査時期 2007年1月26日~1月31日
回収数 1,064サンプル
サンプル構成

* データダウンロードについて
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