 |
||
| 戦略１００・企業活動分析 | ||
| 情報機器・通信機器・家電製品 一覧 | ||
 |
||
(11.08.01 更新)
2011年3月期連結決算は、売上高8兆6,927億円（前年比117％）、営業利益3,053億円（同160％）であった。業績回復の背景として、...
>>続きを読む
三洋電機株式会社（2010年）
三洋電機の2010年3月期の連結決算は売上高1兆6,573億円、営業利益323億円となった。世界同時不況の深刻な影響を受けた2009年3月期後半と比べ...
>>続きを読む
(11.01.24 更新) 
2010年3月期の連結決算は売上高6兆3,816億円（前年比96％）、営業利益1,172億円（前年2,502億円の赤字）の減収増益となった。世界的不況を背景に...
>>続きを読む
(11.01.12 更新) 
2010年3月期の連結決算は売上高7兆2,140億円（前年比93.3％）、営業利益318億円と減収増益となった。売上高は前年度よりも下がったものの...
>>続きを読む
(10.11.29 更新)  2010年3月期の連結決算は、売上高3兆5,831億円（前年度比85.0％）と減収も、営業利益は509億円（同+571億円）と...
>>続きを読む
(10.06.15 更新) 
2010年３月期の連結決算は、売上高２兆7,559億円（前年度比96.8％）、経常利益は519億円、当期純利益は309億円を達成し、前年度の赤字から一転...
>>続きを読む
(10.04.23 更新)  2008年キヤノンの2009年12月期は連結売上高3兆2,092億円（前年比78.4％）、営業利益2,171億円（同43.8％）で、前期に続き二年連続の減収減益となり、苦戦している。この背景には...
>>続きを読む
(10.04.21 更新) 
Dellの2009年年度通期の売上高は、52,902百万ドル（前年比86.6％）、営業利益2,172百万ドル（同68.1％）で、前期は減益を１期で回復させたが...
>>続きを読む
(09.07.13 更新) 
2008年3月期の連結決算は、売上高2兆2,200億円（前年比107.3％）、営業利益は1,815億円（同104.1％）と14期連続の増収を達成した。背景には...
>>続きを読む
(09.06.24 更新) 
ブラザー工業の2008年3月期の連結決算は、売上高5,664億円（前年比100.7％）、営業利益535億円（同104.4％）となった。サブプライム問題や原油高により、米国での減速感が強まったものの...
>>続きを読む
(09.06.12 更新) 
2008年3月期連結決算は、売上高6,231億円（対前年比100.4％）、営業利益378億円（同78.6％） で、5期連続増収増益から、増収減益に転じた。成長市場である中国では対前年比120％と大きく伸び...
>>続きを読む
(09.06.03 更新)  IBMの2008年12月期の連結決算は、売上高1,036億ドル（前年比104.9％）、税引前利益は167億ドル（前年比109.4％）となった。2003年、レノボ社にパソコン事業を売却し...
>>続きを読む
(09.06.01 更新) 
2008年3月期の連結決算は、売上高1兆3,478億円（前年比95.2％）、営業利益576億円（同114.4％）となった。2006年を底として業績は改善しており、背景にはコスト競争力が強化されてきたことなどがある。06年に策定したを...
>>続きを読む
(09.05.15 更新） 
2008年3月期の連結決算は、売上高7,744億円（前年比97.2％）、経常利益34億円、純損失173億円の減収減益となり、純損失は４期連続となった。カーオーディオとカーナビの売上増加により...
>>続きを読む
(09.04.17 更新) 
情報システムや電力・商業システムが大きく伸長し、2008年3月期の連結売上高は11兆2267億円（前年度比109.5％）、営業利益も3,455億円（前年度比189.3％）の成長となった。しかし純損益は地方税に関わる繰延税金試算の一括評価減を実行し...
>>続きを読む
(09.03.27 更新) 
2007年度の連結売上高は1兆6,724億万円(前年同期比73.0％増)と過去最高となった。営業利益は4,872億円（前年同期比115.6％増)、経常利益は4,408億円(同52.6％増)、当期純利益も2,573億円（同47.7％増)と全ての数値が過去最高を達成した。要因としては...
>>続きを読む
(08.06.03 新規) 
Hewlett-Packard Companyの2007年10月期の連結決算は増収増益となった。05年３月にCEOに就任したマーク・ハード氏が経営の重点として掲げる「企業成長の最優先」と「コスト競争力の強化」が奏功し...
>>続きを読む
富士通株式会社（2005年）
|
