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| 決戦のマーケティングシリーズ 2007 | ||
| 「任天堂」×「ソニー（ＳＣＥ）」 「性能よりソフト」読み誤ったＰＳ３
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| 本稿は、「週刊エコノミスト2007年８月28日号」掲載記事のオリジナル原稿です。 | ||
| 代表執筆 合田英了 社会経済研究チーム 松田久一、菅野守、吉野太喜 |
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2006年の家庭用ゲーム機の世界生産台数は、据え置き型が前年比約40％増の約3,300万台、ポータブル型が前年比約25％増の約3,000万台といずれも好調だ。過去数年、ゲーム機離れが進んでいたが、任天堂の「Wii（ウィー）」やソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）のプレイステーション（ＰＳ）３」、米マイクロソフトの「Xbox360」など据え置き型の次世代機投入の効果が表れた。 現在は任天堂が優勢だ。世界販売台数4,500万台のポータブル機「ニンテンドーＤＳ」やWiiが好調で、今期売上高で１兆円の大台を狙う。６月下旬に時価総額でソニー（連結）を抜き、エレクトロニクス関連企業ではキヤノンに次ぐ２位に浮上した。一方、ＳＣＥは国内市場で、ＰＳ３の販売数がWiiの３分の１と苦戦する（図表１）。なぜこれほどの大差がついたのか。 昨年12月発売のＰＳ３は、3,000億円を投じ開発したスーパーコンピュータ並みの演算能力を誇るＣＰＵ「セル」、ブルーレイディスク（ＢＤ）プレーヤーを搭載、フルＨＤの高精細映像でゲームができるハイエンド機だ。しかし、１台３万円の赤字覚悟で設定した４万9,980円（20ＧＢモデル）の価格も、ユーザーには割高感があり、ソフト販売でも劣勢に立つ。
※本稿は代表の松田監修のもと、社会経済研究チームで議論した結果を合田英了が代表執筆したものです。 |
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