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| ＳＯＮＹが復活する日－みえない資産の融合なるか | ||
| 本コンテンツは、SPA!による、当社代表 松田への取材内容（4/7）をもとに、合田が加筆・再編集したものです。 | ||
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 １．ストリンガーは救世主となるか？ 「ソフトとハードの融合」を再宣言するソニー | |||||||
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90年代後半からのソニーの成長は目を見張るものだった。95年に出井氏が社長に就任した後、VAIO、WEGA、ＰＳ（プレイステーション）など次々とヒット商品が生まれ、ゲームや、映画、音楽などのソフト事業が軌道に乗り、当時３兆8,000億円しかなかった連結売上高は、ほぼ倍となる７兆円以上にまで拡大した。しかし、近年の業績は、90年代後半の華々しい成長とは裏腹に、低迷を象徴する数字ばかりが並んでいる。 2004年度連結業績見通しは、売上高が予想を2,000億円も下回る７兆1,500億円（前年度比△５％）、営業利益が予想を500億円下回る1,100億円、対売上高営業利益率は1.5％と大変な低利益率である。過去最高益をあげた2000年に16,000円の高値をつけた株価は、下降の一途を辿り、現在は4,000円台にまで落ち込んでいる。売上高の62％を占める主力のエレクトロニクス部門の営業利益は△0.7％の損失を出した昨年度よりもさらに悪化する見通しだ。 ソニーの低迷は、サムスンと比較するとより際立つ。サムスンの売上高は５兆672億円とソニーよりは小さいが、営業利益は１兆787億円でソニーの10倍、営業利益率は18.7％である。利益率の圧倒的な差は、株式時価総額に現れる。サムスンが６兆9,964億円、ソニーは３兆7,430億円と半分しかない。株主の６割を外国人投資家が占め、常に20％のレベルの利益率が求められるサムスンに対して、ソニーは中期計画で掲げた５％すら達成できていない状況だ。 このような状況下、ハワード・ストリンガー氏が、ソニー初の外国人トップとして登場した。 ストリンガー氏は所信表明として「ソニーのエンジニアリングとテクノロジーというふたつの柱をコンテンツ開発の分野における圧倒的な力とうまく合体させ、コンシューマーの皆さんに最高のエレクトロニクス機器とエンタテインメントを提供していきたい」と語った。ソフト（コンテンツ）とハードの融合は出井氏が描いたビジネスモデルであり、長年の夢であった。つまり、今回の経営陣刷新は、ソフトとハードの融合を掲げた出井路線の完全なる踏襲、むしろ再宣言である。「コンテンツなければハードはただの鉄屑」というのがストリンガー氏の口癖だ。未完成のソフトとハードの融合の先に、果たしてソニーの復活はあるのか？
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参照コンテンツ
- 企業活動分析 ソニー株式会社
- 提言論文 爆発する世界市場での日本の情報家電メーカーの生き残り戦略－サムスン攻略法
- 提言論文 情報家電企業の新しい差別化優位戦略
- 戦略ケース 2008年度第1四半期決算の明暗 大幅増益の松下、営業減益のソニー（2008年）
- 戦略ケース ソニーの新たな3ヶ年中期経営方針 七つの1兆円事業創出で業界リーダー復権へ（2008年）
- 戦略ケース ＰＳＰ 08年上半期１位獲得（2008年）
- 戦略ケース 「任天堂」×「ソニー（ＳＣＥ）」 「性能よりソフト」読み誤ったＰＳ３（2007年）
- 戦略ケース 「ソニー」×「東芝」 優勢ブルーレイに価格で挑むＨＤ（2007年）
- 戦略ケース ＰＳＰのファームウェア2.0はビデオiPod潰しか？（2005年）
- 戦略ケース ソニー新体制の目指すもの ～コンテンツとハードの融合で生き残りをかけるソニー（2005年）
- リサーチデータ エレクトロニクス各社の接触経験と評価
- ネット評判記 No.090 次世代ゲーム機商戦－PS3が一歩リードも価格発表でヒートダウン（2006年）
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- 週刊ビジネスガイド2011年11月17日号 [1]
- 週刊ビジネスガイド2011年11月2日号 [1]
- 週刊ビジネスガイド2011年9月1日号 [1]
- 週刊ビジネスガイド2011年6月16日号 [1]
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