日本経済を動かしている10,000人のビジネスリーダーのためのマーケティングサイト

English
Chinese

レポート会員オプション−さらにステップアップを目指す方のために
レポート会員は、当社の全てのWEBコンテンツに加えて、企業戦略・事業戦略・マーケティング戦略構築の際の資料としてご活用いただける、当社独自のレポートをご利用いただけます。

掲載レポートは、閲覧に便利なPDFと、ダウンロードに便利な圧縮ファイルの両方でお届けいたします。さらにステップアップを目指す方のためのプレミアムサービスです。
*  レポート会員は、個人会員コースのオプションとなっております。御希望のお客様は、左の「個人会員お申込」のリンクからお申込みください。
法人会員のお申し込みをご検討中のお客様で、レポートオプションを御希望の場合は、カスタマーサポートまでお問い合わせください。


◆ 「消費経済レビュー Vol.23」 (2014年3月発行/102p)
 「Economic Outlook for Japan−消費税増税に挑む景気と消費」では、前号が発刊された2013年10月以降の経済情勢を整理し、足許で回復の勢いがスローダウンしつつある日本の景気と消費の現状と今後を概観します。 詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.22」 (2013年10月発行/72p)
 「Economic Outlook for Japan」では、前号が発刊された2013年5月以降の経済情勢を整理し、本格回復へと離陸し始めた日本経済の見通しと、今後の消費の読み方を提示します。
 「消費者からみた消費税増税に対する評価とその影響」では、独自調査の結果をもとに、消費税増税が支出意欲に及ぼす影響を整理し評価するとともに、消費税増税に伴う駆け込み需要と反動減の大きさを分析・試算しています。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.21」 (2013年6月発行/62p)
「Economic Outlook for Japan」では、2013年1月以降の経済情勢を整理し、消費マインドの急回復と株価上昇による資産効果などを追い風に回復の動きをみせる日本経済の見通しと、今後の消費の読み方を提示します。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.20」 (2013年1月発行/54p)
「Economic Outlook for Japan」では、前号が発刊された2012年8月以降の経済情勢を整理し、2012年半ば頃以降の内外需の不振により景気が失速・低迷を深めていく中で、国内外での政治情勢を受けて大きな変化の節目に直面する日本経済の見通しと、今後の消費の読み方を提示します。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.19」 (2012年8月発行/86p)
「Economic Outlook for Japan」では、前号が発刊された2012年4月以降の経済情勢を整理し、内需主導で堅調な回復を見せながらも先行き下方リスクを孕みつつある日本経済の見通しと、今後の消費の読み方を提示します。
詳細

◆ 「消費社会白書2010」 (2009年11月発行/87p)
自分の理想や夢を望んで周りと衝突するより、空気を読んで皆にあわせていった方が楽だ。「万人の万人に対する気遣い」の時代がやってきたようだ。豊かな社会で志向されると信じられた個人主義的な自己実現意欲が低下している。2009年の時代意識は、政権交代のように、五年前と比べて、まったく反転してしまった。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.18」 (2012年4月発行/101p)
「Economic Outlook for Japan」では、前号が発刊された2012年1月以降の経済情勢を整理し、一部に明るさは見え始めつつあるものの、景気回復のもたつきが相変わらず続く日本経済の見通しと、今後の消費の読み方を提示します。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.17」 (2012年1月発行/40p)
今号では、前号が発刊された2011年3月以降の経済情勢を整理し、海外景気の波乱や歴史的円高に翻弄されて景気の回復にもたつき、先行き不透明感が高まりつつある日本経済の見通しと、今後の消費の読み方を提示します。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.16」 (2011年6月発行/96p)
「Economic Outlook for Japan」では、前号が発刊された2011年1月以降、とりわけ3月11日の東日本大震災を経験した後の経済情勢を整理し、震災復興への青写真含め、先行き不透明感が高まる日本経済の見通しと今後の消費の読み方を提示します。
詳細

◆ 「消費社会白書2009」 (2008年11月発行/116p)
続く混迷、その中でも業績を伸ばす企業が存在する。消費者はより厳しい基準で企業を選択し始めているが、企業にとっては競争地位を改善する最大の機会であると捉えることができる。不況を乗り切る戦略を導くための新しい消費の現実を明らかにした。
詳細

◆ 「少子化世代研究 【グループインタビュー調査報告書】」 (2010年8月発行/37p)
「嫌消費」世代たるバブル後世代に続く少子化世代の消費行動と、背景にある意識の形成過程に影響を及ぼした通過体験を探り、「嫌消費」傾向の今後の持続可能性を検証する。


◆ 「消費経済レビュー Vol.15」 (2011年1月発行/38p)
「Economic Outlook for Japan」では、前号が発刊された2010年6月以降の経済情勢を整理し、8月頃より再加速した円急騰と鮮明化しつつあるマインドの悪化の下で、先行き不透明感が高まりつつある日本経済の見通しと、今後の消費の読み方を提示します。
詳細

◆ 「消費社会白書2008」 (2007年11月発行/155p)
上昇志向と公益志向。堅実と衝動。この潮目を見極め、どちらの流れに乗るか。ワンランク上の品質とスタイルで攻めることが鍵である。消費市場の展望と購買行動の変化を掴み、今、行うべき戦略への指針がここにある。
詳細

◆ 「100の事実で捉える世代格差 -世代セグメント集計データ集- 」 (2009年11月発行/82p)
本データ集は、弊社消費者研究から得られた調査データの中から、生活と消費に関する100の事実を厳選。世代セグメントを軸にした集計で消費の今を捉える。
詳細

◆ 「消費経済レビュー 増刊号」 (2010年9月発行/18p)
今回の臨時増刊号では「少子化世代は微熱消費」と題し、1984年以降に生まれた「少子化世代」と呼ばれる今の若者たちに焦点を当て、弊社独自の量的ならびに質的調査の結果に基づき、少子化世代の消費行動の特徴を明らかする。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.14」 (2010年6月発行/全3部 42p)
第I部では2010年2月以降の経済情勢を整理し、日本経済の現状と今後を分析、第II部では家庭における食支出の変化要因特定、今後の傾向の予測も試みる。
詳細

◆ 不況下の売れるキャンペーン (2009年11月発行/18p)
現在の消費社会において、生活者におけるキャンペーンへの参加状況を把握するとともに、キャンペーン成功の鍵は何かを探り、現在成功しているキャンペーンとその成功の理由や、キャンペーンは、対象ブランドに対する生活者の態度にどんな変化をもたらすのかを明らかにする。
詳細

◆ デフレ下で嫌われる「割高感」 ‐今、売上拡大の鍵は何か‐ (2009年11月発行/18p)
企業ブランドの割高イメージが、その受容性にどう影響するか。化粧品、ビール、ファッション、流通の4業界40社に対する消費者調査をもとに、割高イメージ・品質イメージ・購入意向の企業ブランドごとの差異、割高イメージと購入意向の関係、そして割高イメージを持たれる理由と購入意向への影響を明らかにする。
詳細

◆ 拡がる食品のネット購入  (2009年10月発行/26p)
インターネットを通じた食品購入、とりわけ産地や製造元にこだわった食品購入ついての消費者調査から、ネット購入のプロセスやオピニオンリーダーを解明する。
詳細

◆ 新たな内食調理実態-変わる食ライフ 女性編  (2009年10月発行/25p)
既婚女性の有職率の上昇とともに、女性の「食事」「調理」「食卓」など食生活は劇的に変化しています。消費者調査から、女性の食生活の実態と変化を読み解きます。
詳細

◆ 男子厨房に進出-変わる食ライフ 男性編  (2009年10月発行/26p)
「男子厨房に入らず」はすでに死語と化したといえます。「弁当男子」「男子スイーツ部」など新たな男性の「食」のトレンドを明らかにします。
詳細

◆ ポイントカードシステム利用実態調査 (2007年3月発行/17p)
所有率91%、所有枚数8.5枚。流通企業や航空会社などが発行するポイントカードは人々の生活に深く浸透する一方で、企業にとっては顧客の固定化に有効な手段となっている。
ユーザーのポイントカードの満足度と期待ニーズを探るオリジナル研究レポート。 詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.13」 (2010年2月発行/全4部 78p)
第I部では日本経済の現状と今後を分析、第II部では不況下での消費者の支出抑制行動を分析、第III部では鳩山内閣の提示した新成長戦略の消費者への説得力を検討、第IV部では、プロダクトライフサイクルのタイプ分けをし、商品の衰退期における企業の戦略パターンを事例を元に明らかにします。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.12」 (2009年10月発行/全3部 68p)
第I部では日本経済の現状と今後を分析、第II部では麻生内閣の下で進められた経済対策について、第III部では不況下での生き残りと収益改善に資する価格・品質政策のオプションを提案します。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.11」 (2009年4月発行/全4部 69p)
 第I部では米国金融危機をはじめとする世界経済の現状と今後を、第II部では日本経済を、第III部では商品選択行動を起こす非言語的要因の存在を明らかにし、第IV部では新しいデータ分析の動向について概観します。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.10」 (2008年12月発行/全4部 72p)
第I部では日本経済の現状と今後を分析、第II部では値上げへの対応としての支出抑制の動きを、第III部では情報源としてのクチコミ、第IV部では「関係性」を扱うデータについての分析方法を概観し、新たな分析を試みます。
詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.9」 (2008年6月発行/全4部 81p)
「消費経済レビュー」第9号の第I部では、日本経済の現状と今後を分析、第II部では 家計のリスク資産運用への意欲を阻む壁となっている、運用の非取組動機の存在を明らかにし、家計のリスク資産シフトを促すのに必要な施策の方向性ついて検討します。第III部では、テレビ向けのインターネット接続ポータルサービスであるアクトビラを例に、プラットフォーム・モデルを用いた分析を行い、その有効性を明らかにします。第IV部では、マーケデータフュージョンと呼ばれている、異なるデータベースの統合方法を紹介し、その応用可能性について検討しております 。 詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.8」 (2008年2月発行/全4部 93p)
「消費経済レビュー」第8号の第I部では、日本経済の現状と今後を分析、第II部では老後の生活設計に焦点を当て、老後の収支見通しの違いが貯蓄と資産選択行動にもたらす変化について考察します。第III部では、商品ごとの消費者同士での情報交換のネットワークについて、調調査に基づいた広告投下のシミュレーションにより解明します。第IV部では、消費者の商品選択について、実験心理学のアプローチによる独自の実証実験の結果をもとに、マーケティング実務への応用可能性を検討します。 詳細

◆ 消費社会白書2007 進む生活の階層化、消費を牽引する成熟層 (2006年12月発行)
一歩先を行くために、半歩先の消費動向を掴む。
受け入れられ始めた格差社会。進む生活の趣味化。消費リーダーは成熟層へと移り、商品情報ネットワークが購入意向をつくり出す。
消費市場の展望と購買行動の変化を掴み、今、行うべき戦略への指針がここにある。
◆ 「消費経済レビュー Vol.7」 (2007年10月発行/全4部 62p)
「消費経済レビュー」第7号の第I部では、日本経済の現状と今後を分析、第II部は貯蓄率の上昇と大型消費財の購入の関係を分析、第III部ではマクドナルドを例にとって地域別価格設定を経済モデルによって分析、第IV部では最新のネットワーク研究を紹介します。 詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.6」 (2007年6月発行/全3部 75p)
「消費経済レビュー」第6号の第I部では、日本経済の現状と今後を分析、第II部は、納豆騒動を例に、ネットワークの分析を行います。第III部では、ポイントカードの消費者調査結果を経済モデルを使った分析を行っています。 詳細

◆ ブランドスイッチとロイヤリティの実態 (2006年12月発行/74p)
消費者のブランドロイヤリティとブランドスイッチの実態をとらえるため、分野の異なる「ビール」と「ファンデーション」の2カテゴリーを選定し、弊社モニターに 対してインターネットリサーチを実施した。
ロイヤリティ形成の要因から、ブランドスイッチの誘因までを解き明かす、マーケター必読のレポート。 詳細

◆ 「消費経済レビュー Vol.5」 (2007年1月発行/全3部 72p)
「消費経済レビュー」第5号の第I部と第II部は、当社イベント「Next vision 2007」より、お届けします。第III部の「垂直統合・非統合の経済分析」は、経済モデル分析によって、企業間での垂直統合・非統合の決定要因を明らかにするものです。 詳細

◆ 消費社会白書2006 動き出した選択消費、すすむ生活の趣味化 (2006年1月発行)
消費が動き出した。2006年の消費トレンドが読めてきた。複雑化する市場を捉えるには、新しい切り口が必要になっている。格差拡大と世代交代が、市場にもたらす新しいチャンスと脅威をいち早 く捉えた分析レポートを、すべての実務家の方へお届けします。 >>詳細
◆ 「消費経済レビュー Vol.4」 (2006年5月発行/全4部 66p)
「消費経済レビュー」第4号は、家計のリスク資産シフト、液晶パネル業界を例に設備投資競争の経済分析、2007年問題で注目を集める団塊の世代のリタイアメント、の3点を特集しています。 詳細

◆ 消費社会白書2005 見えてきた情報世代の消費心理 (2004年12月発行)
消費動向を独自の視点で整理し、これからのマーケティングにおいて検討すべき10の課題を設定、その答えを出しました。その上で、私どもがこれからのマーケティングを提案します。消費者の期待を越えるものづくりでリードし、持続的なダイナミックな競争優位に結びつける戦略です。 >>詳細
◆ 消費社会白書2004 すすむ消費、かわる消費 (2004年1月発行)
消費市場の新しい読み方と攻め方を提案しています。キーワードは「Mと読んでWで攻めろ」です。総合的な分析を行い、単純に、しかも実践的に市場をどう攻めればよいのかを明らかにすることを意図しています。消費をどう読んで、市場をどう攻めるか、この課題をもったすべての実務家の方、経営幹部の皆様に是非ともお奨めします。 >>詳細
◆ 「家電量販店顧客満足度調査」 (2005年5月発行/全4章 27p)
顧客の大手家電量販店に対する評価と購入時の満足度について、弊社モニターに対してインターネットリサーチを実施した。 値引き競争ばかりに目がいくが、その実、購買行動のネット化が進み、専門知識を要する情報家電製品の取り扱いが拡大するなど、大手企業間では、顧客をめぐる差別化競争の新しい局面にさしかかっている。  >> 詳細


◆ 「季刊 消費経済レビュー Vol.3」 (2005年5月発行/全3部 51p)
「季刊 消費経済レビュー」第3号は、薄型テレビを特集しています。消費市場と企業戦略の両面から、注目の市場を分析します。  >> 詳細

◆ 「季刊 消費経済レビュー Vol.2」 (2005年1月発行/全3部 53p) 2005.01.07
「季刊 消費経済レビュー」第3号は、「コンテンツ消費」と「アニメ業界」を特集しています。消費市場と企業戦略の両面から、注目の市場を分析します。  >> 詳細

◆ 「季刊 消費経済レビュー Vol.1」 (2004年9月発行/全2部 29p)
マーケティングと経済学の強み・弱みを相互補完し、実務的課題の解決のために、より実践的で役立つ理論と情報を提供する「季刊 消費経済レビュー」の創刊号です。  >> 詳細

◆ カルチャーマーケティング 日中韓3カ国調査 2005.01.06
人気コンテンツ 日中韓3カ国調査が、さらに豊富な内容で当社オリジナル研究レポートとして登場!約4,000万人の巨大市場の理解と攻略に、是非ご活用ください。  >> 詳細

◆ 「成熟市場下における地域・企業の再生戦略」 (2003年11月発行/全4章 53p)
厳しい状況下で伸びる地域・企業には、成長のための戦略があります。 本レポートは、当社代表が『実学の森 JABASフォーラム』で使用した資料を加筆・修正したものです。 地域戦略という視点に加え、成長の壁・多角化の壁を乗り越えるためのヒントが満載です。  >> 詳細

◆ 「茶飲料市場にみる情報の需要創造効果の研究」 (2003年5月発行/全3章 23p+データ編)
当社メンバーシップサービスにて好評連載中の提言論文「情報ディファレンスによる差別化−情報のマーケティング」の事例研究としてお茶飲料の市場構造分析を行いました。インターネットによる消費者調査の結果から、茶飲料の商品選択行動と情報が及ぼす需要創造効果について分析しています。 >> 詳細

◆ 「顧客視点のリテールバンキング戦略」 (2003年2月発行/全4章 34p+企業事例編5社)
1,400兆円を超える金融資産を保有する日本。その日本人の資産選択行動に変化の兆しがみえている。リスクをも受容する新しい選択行動に邦銀はどう対応すべきなのかについての分析、提言を行っています。 >> 詳細

◆ 「情報家電産業のリバイバル戦略 −エンド価値志向の多層化戦略−」 
   (2002年10月発刊/全5章 54p+17企業&8つの業界構造分析)
情報家電産業に焦点をあてて、製造業の再生の戦略を提言します。日本の経済成長を支え、現在も基幹製造産業である情報家電産業について、主要17企業の事例と関連8業界の分析結果を踏まえ、グローバル比較による新しい産業分析のフレームによって危機の要因と新しい競争力を解明しています。  >> 詳細

◆ 「現代ブランド選択の研究 −消費の総ブランド化時代−」 (2001年6月発刊/全4章 40p+データ編)
現在消費の総ブランド化が進んでいます。このレポートでは消費者調査をもとに、ブランド選択が行われている背景やブランドの消費リーダーは誰か、彼らの特徴は何か、といったことについてまとめました。  >> 詳細