イギリスの経済学者フォード（P.Ford）は、1901年～1931年の30年間のイギリス主要都市における小売店の推移の研究から、人口比でみた小売店数（店舗密度）のうち、飲食料品などの生活必需品を販売する小売店数の比は次第に減少し、逆に奢侈品・個性的な商品を販売する小売店数の比が増大するという法則性を導きました。
フォードは、店舗密度は、国民の所得水準が上昇するほど大きくなり、小売店舗の生産性が増大するほど小さくなる傾向があるとしています。また、生活必需品を販売する小売では、店舗の生産性効果の方が所得水準上昇効果より大きく、これにより店舗密度が低下し、また買回品や奢侈品を扱う小売では、所得の上昇効果が大きく、これにより店舗密度が上昇するとしています。
店舗の生産性の増大は、生活必需品の店舗密度の低下をもたらし、国民の所得水準の上昇は、奢侈品の店舗密度の上昇をもたらすということで、こうしたある一定期間での小売業の構造変化に対する命題をフォード効果と呼んでいます。
フォード効果を近年の日本の小売構造の変化にあてはめてみると、例えば従業員１～２人の小規模な各種食料品小売業、野菜小売業、食肉小売業、鮮魚小売業などの減少は、食品スーパーなど小売生産性が小規模店と比べて高い組織小売業の普及によって取って代わられたためと見ることができ、フォード効果での説明はあてはまりが良いということができます。
しかし、逆に奢侈品を扱う小売店について、平成16年の商業統計速報でこれを確認してみると、小売店舗数は総じて減少、辛うじて「時計・眼鏡・光学機器小売業」と「各種商品小売業」の２業種だけが店舗数を伸ばしているという結果です。奢侈品・個性的な商品を販売する小売店（例えば、時計・眼鏡・光学機器小売業以外に、自動車・自転車小売業、スポーツ用品・がん具・娯楽用品・楽器小売業など）では、ストアコンセプトにより、小売店間競争における差別化が可能なため、店舗数が増えるということになりますが、現実にはこうした業種でも軒並み店舗数が減少しており、小売業の構造変化の全てをフォード効果で説明することは難しいと考えられます。
おすすめ新着記事
成長市場を探せ ビスケット市場、4年連続プラスで初の4,000億超えに（2024年）
緩やかに増減を繰り返してきたビスケット市場が伸びている。2020年から4年連続プラスで、2023年はついに4,000億円を超えた。コロナ下でも堅調な動きを見せ、2023年の販売金額は4,260億円で、コロナ前の2019年比で1.13倍となった。
消費者調査データ ノンアルコール飲料 首位は「ドライゼロ」、追う「オールフリー」「のんある気分」
2022年のノンアルコール飲料市場は8年連続で拡大を続け、過去最高と推定される。調査結果をみると、ビールテイストの「アサヒ ドライゼロ」が、全項目で首位を獲得したが、再購入意向ではカクテルテイストやワインテイストなどのブランドも上位に複数ランクイン、ノンアルコール飲料の幅の広がりを示している。
「食と生活」のマンスリー・ニュースレター 20代男性の内食志向にマッチして伸びる冷凍餃子
数ある冷凍食品の中で圧倒的1位の生産量を誇る冷凍餃子は誰がなぜどのように購入しているのか調べてみた。餃子の選好度、購入頻度、購入増減とも20代が他の年代に比べて高く、冷凍餃子は若い年代が牽引して、拡大してきていることがわかった。
![戦略家のための知的羅針盤[エム・ネクスト]product by 松田 久一](/img/mnext-sub-title.png)
