日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

マーケティング用語集
ブルー・オーシャン戦略


ブルー・オーシャン戦略とは

 フランスの欧州経営大学院(INSEAD)教授のW・チャン・キムとレネ・モボルニュにより、2005年2月に発表された著書『ブルー・オーシャン戦略』により提唱された戦略のことです。
 ここでは、企業が生き残るために、既存の商品やサービスを改良することで、高コストの激しい「血みどろ」の争いを繰り広げる既存の市場を「レッド・オーシャン」、競争者のいない新たな市場でまだ生まれていない、無限に広がる可能性を秘めた未知の市場空間を「ブルー・オーシャン」と名づけています。この「競争」とは無縁のブルー・オーシャンという新しい価値市場を創造し、ユーザーに高付加価値を低コストで提供することで、利潤の最大化を実現するというのが、この戦略の狙いです。


市場の再定義方法が戦略策定のポイント

 ブルー・オーシャン戦略を実践する上でもっとも重要なポイントは、新しい価値市場を創造するための「バリュー・イノベーション(価値革新)」という考え方により、市場の境界線を引き直すということです。本書では、そのためのツールやフレームが多数提示されていますが、中でも「アクション・マトリクス」「戦略キャンバス」が重要なツールとして考えられます。

  • アクション・マトリクス
    「取り除く」「増やす」「減らす」「付け加える」という四つのセグメントに、自身が身を置く業界や他社の取り組みを当てはめ、自社の事業を再整理するツール。現状の競争要因に対して、自身でどのように変化をもたらせば、ブルー・オーシャンを創造できるかを整理します。
  • 戦略キャンバス
    競争要因を横軸に、縦軸はそのレベルを表し、自社の取り組みと他社の取り組みを比較するツールです。各競争要因の点を結び合わせた線が、他社の線と異なる場合は、新たな市場を創造できる可能性が高いことが確認できます。

 上記では、既存市場内からの新価値市場の創造となっていますが、代替産業や補完材・サービス等の視点から、新価値市場の創造を実施することも有効な手段です。

 一見、差別化戦略のようにも捉えられますが、「競争戦略」という視点ではなく、「高付加価値を持つ新市場の創造」ということが主眼に置かれます。いわば、差別化を突き詰めることで、新たな競争のない市場を創造するということです。そのため、上記のようなツールを活用し、市場を再定義することが、この戦略においては重要となります。



参照コンテンツ


関連用語


おすすめ新着記事

消費者調査データ <br>エナジードリンク(2018年5月版)  モンスター、レッドブル、リアルゴールド 寡占化すすむエナジードリンク市場
消費者調査データ
エナジードリンク(2018年5月版)  モンスター、レッドブル、リアルゴールド 寡占化すすむエナジードリンク市場

エナジードリンク市場は、2007年からの10年でおよそ34倍に拡大したものの、近年はその成長は鈍化しているとみられる。今回の調査では、「リアルゴールド」「レッドブル」「モンスターエナジー」がほとんどの項目でトップ3を独占した。ユーザー層は特定の属性に偏ってはいるが、リピート意向率は高い。世界的には今後も拡大は続くと見られ、新規参入ブランドが上位ブランドに食い込めるかに注目が集まる。

「食と生活」のマンスリー・ニュースレター<br>伸びるコンビニスイーツ ―牽引役は管理職と男性バブル後世代
「食と生活」のマンスリー・ニュースレター
伸びるコンビニスイーツ ―牽引役は管理職と男性バブル後世代

いまや完全に定着したといってもいいコンビニスイーツ。一体誰が、どの程度、どんな理由で買っているのか。性別や世代、職業といった基本属性から、コンビニスイーツのメイン購入層を探る。さらに、コンビニと他の販売チャネルとの購入理由の違いについても触れてみたい。

消費者調査データ 飲むヨーグルト・乳酸菌飲料(2018年4月版)<br>強いロングセラー、固定ファンつかむ機能訴求型商品
消費者調査データ 飲むヨーグルト・乳酸菌飲料(2018年4月版)
強いロングセラー、固定ファンつかむ機能訴求型商品

花粉症への効果が報じられたことも記憶に新しいヨーグルト。今回の調査では、ロングセラーブランドが多くの項目で上位を独占した一方、ロイヤリティの指標である再購入意向では機能性を訴求した商品や特保が上位にランクインしている。






マーケティング用語集

データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2018
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2018 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.