日本経済を動かしている10,000人のビジネスリーダーのためのマーケティングサイト

English
Chinese

HOME > JMRからの提言 > 提言論文 > 消費 > 提言論文 消費回復は本物か?-回復マインドのドミノ倒しが始まった!(2004年)

会員ログイン
メンバーシップ
レポート会員
無料メールマガジン
無料

最新コンテンツの
情報ご案内メール

ご登録はこちら

マーケティングのスキルアップを支援

年会費10000円でフリーダウンロード 会員登録
J-marketing.net main menu
その他サービスのご案内

リサーチのご案内
(リクルート/
 ネット調査など)

研修パッケージ
(「実務的戦略家」を
 育てます)

出版物のご案内
(独自企画レポートを
 ネットで)

Eye-Tracking Solutions
(見えないニーズを
 捉える手法)

マーケティングモニター

あなたの意見が商品やサービス開発に活かされる

消費回復は本物か?
-回復マインドのドミノ倒しが始まった!
 
大場美子

消費回復を示す指標が出始めた。
ゴールデンウィーク中(4月28日から5月9日)の海外出国者倍増
 成田空港の出入国者数が約84万人と前年同期比77%の大幅増、そのうち日本人の出国者数は約31万人で同約108%増となった。
「新・三種の神器」デジタル家電引き続き好調を維持
 2004年1-3月のNEBA(日本電気大型店協会)の販売実績は、DVD録再機192.5%、薄型TV対前年160.2%、デジタルカメラの勢いは弱まったものの、上期はオリンピックに向けてさらに成長が見込まれる。
1,400兆円が動き出した
 日銀の発表では2003年末の家計の金融資産残高は1,410兆円と3年ぶりに増加、おもな理由は株価の上昇にあるとみられるが、外貨預金が前年比23.9%増、対外証券投資が60.5%増と、国内の超低金利に嫌気した資産がリスク性資産に配分を変えようとしている。個人投資家は拡大しており、東京・名古屋・大阪の三市場1部・2部の株式委託売買高における個人投資家比率は4月データで約50%と外国人投資家(約30%)を大きく上回る。その背景には、ネット取引の拡大があり2004年3月末時点での主要オンライン証券口座数は約90万口座(カブドットコム証券、e*トレード証券、松井証券、マネックス証券4社の合計)と、1年で3割強の増加となっている。
2004年1-3月期の勤労者世帯の消費支出は前年同期比実質3.0%増
 2期連続の増加となった(総務庁統計局「家計調査」)。
3月の完全失業率(季節調整値)は4.7%に改善
 年度でみても2003年度平均は5.1%と前年度を0.3ポイント下回り、失業率が低下するのは1990年度以来13年ぶりとなる。
 当社のコンテンツ、「消費からみた景気指標」においても昨年末からの消費回復傾向が持続していることが確認できる。


本稿は当社代表・松田久一からの貴重な助言のもとに執筆されました。ここに謝意を表します。あり得べき誤りは筆者の責に帰します。

 本コンテンツの全文は、メンバーシップサービスでのご提供となっております。
 以降の閲覧にはメンバーシップサービス会員(有料)ご登録が必要です。

メンバーシップサービス会員ご登録についてはこちらをご覧ください。
メンバーシップサービス会員の方は、下記をクリックして全文をご利用ください。

「嫌消費」世代の研究 ご案内
「買わない」理由、「買われる」方法 ご案内
消費社会白書 2012 ご案内

| JMRについて | サイトマップ | お問い合わせ | 個人情報保護方針 | 著作権について | 辛口性格診断 | リスクタイプ診断 |

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。
著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (C) 1997-2012 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.