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(2012.02)
みえない需要を掘り起こせ
-消費社会白書2012より
ディレクター 大場 美子



 2012年は、震災の復興需要が立ち上がり、国内の消費が活性化し、日本経済が浮上する転換点となるだろうか。来年年初に今年を振り返ったとき、どうなっているかは、GDPの約6割を占める人々の消費行動にかかっている。
 日本の人口は減少しているが、世帯数は増加している。単独世帯の構成比は全世帯の3割を超え、夫婦と子供からなる世帯を上回っている。暮らしの単位が変わり、世代交代によって生活の重点が変わり、欲しいものも変わる。それに呼応して、大手組織小売業主導の業態間競争から新たな小売の競争段階がはじまっている。ネットショッピングやリージョナルスーパーは客数と売上を伸ばし、特定の都心型スーパーは、商品の価格が高くても品揃えの独自性によって顧客の支持を得ている。生活者をつなぐコミュニケーションメディアも変わろうとしているのである。
 弊社では、消費社会研究のために2003年から毎年継続して消費者調査を実施しているが、2011年度は、3月の震災2週間後、7月、11月、2012年1月と、計4回の調査を実施した。調査結果は、『消費社会白書2012-浸透する嫌消費、拡大する潜在需要』(2011年12月発刊)、『消費経済レビュー Vol.17,18』(それぞれ2012年1月、4月発刊)において、消費動向、価値意識や購買行動などをとりまとめているので、是非ご覧いただきたい。本コンテンツでは、主に『消費社会白書2012』から、変化する消費と購買行動に焦点を絞り、そのエッセンスを紹介する。

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