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HOME > JMRからの提言 > 提言論文 > 消費 > 提言論文 インターネットと購買行動 ブロードバンド化で購買行動はどう変わるのか-化粧品の事例より(20002年)

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インターネットと購買行動
ブロードバンド化で購買行動はどう変わるのか-化粧品の事例より
村田多恵子
 インターネットの普及率は、2001年35%(対人口比)、1997年は同7%であり、わずか4年で5倍となり、急速に生活へ浸透している様子がうかがえる。さらに、今年はブロードバンド元年と言われ、通信回線の高速化が同時に進んでいる。総務省総合通信基盤局データ通信課調査によれば、ブロードバンド供給可能世帯は約7,200万世帯である。日本の総世帯数は4,762万世帯、現時点ですでに回線設備としては供給過剰である。ブロードバンド化により通信ストレスなく、ネットを通じて必要な時に必要な情報にアクセスできる環境が整いつつある。このような状況下で、購買行動がどう変わるのか。弊社で実施した化粧品購買行動調査結果(弊社ネットモニター調査:20-49才女性406s)を中心に検討してみる。


本稿は当社代表・松田久一からの貴重な助言のもとに執筆されました。ここに謝意を表します。あり得べき誤りは筆者の責に帰します。

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