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(2008.10)
沈む消費、浮上する商品サービス
本稿は、「週刊エコノミスト2008年10月28日号」掲載記事のオリジナル原稿です。
消費研究チーム



1.急速に悪化した消費マインド
 昨年からの断続的な食品や日用品の値上げによって生活費が上昇しているのに、給料は上がらない。その結果、消費者は短期的に節約志向を強め、ムダなものを省き、商品サービスを再選択しようとしている。
 物価は、2007年10月から全国消費者物価指数が上昇に転じ、2008年に入ってさらに上昇率が高まっている。弊社が7月に行った消費者調査では「昨年と比べて物価があがった」と実感している人は15才から69才の対象者の93%にのぼり、消費者全体の共通の実感となっている。収入面では勤労者の所定外労働時間(残業)が2008年4月以降前年を割り、現金給与総額が減少傾向をみせはじめている。さらに、株価の低迷により家計が保有する金融資産残高も減少しているという認識が広がっている。
 実際の家計支出の動きは、値上げが食品や日用品を中心に相次いだ結果、日常的支出が増加している世帯が多い。反動として、今後の支出は抑えようとしていることがうかがえる。

図表1.消費者の景気認識と支出増減


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